来店が見込める顧客
脱毛サロンを経営する前には、確実に来店を見込める顧客を確保しておきたいところです。
なぜなら、知名度のない個人経営の脱毛サロンは、集客に苦労するのが当然だからです。
これまで働いていた脱毛サロンの指名客や友人知人、家族など、顧客となってくれそうな人をピックアップしてしっかりアピールしておきましょう。
まったくアテがない場合は、早い段階からの宣伝が必要です。
チラシのポスティングやSNSの利用など、店のコンセプトやターゲット層に合った集客方法を考えておきましょう。
開業資金
サロンの規模にもよりますが、脱毛サロンは開業資金が高額になりやすいという特徴があります。
なぜなら、脱毛サロンに決して欠かすことのできない業務用脱毛機が、高額だからです。
事業計画書どおりの脱毛サロンを開業するために必要な資金を細かく計算し、融資してくれそうな金融機関があれば相談してみましょう。
また、オープンしてすぐに黒字を出すことは非常に難しく、各種ローンの返済も発生するため、当面の運営資金や生活費も多めに確保しておかなければなりません。
税務署に提出する開業届
脱毛サロンを個人で経営する際には、税務署へ開業届を提出する必要があります。
確定申告の際には、控除額が高く赤字を翌年に繰り越せる「青色申告」がおすすめです。開業届と合わせて、青色申告承認申請書も必ず提出しましょう。
どちらも、国税庁の公式ホームページからダウンロードできます。
開業準備の前に開業届を出し、さらに事業用の銀行口座やクレジットカードを作っておくと、出入金の管理がしやすくなります。
保健所に届け出をしなければならないケース
脱毛サロンの経営には、基本的に保健所への届け出は必要ありません。
しかし、以下の場合は届けが必要となります。
・首よりも上に刃物を当てる場合(電動シェーバーによる顔剃りも含む)
・国家資格者による施術をおこなう場合
気をつけておきたいのは、首よりも上の施術です。
顔脱毛の施術前に、ムダ毛の剃り残しをサロンで処理する場合は、たとえ使用するのが電動シェーバーであっても、保健所の許可が必要です。
保健所から許可を得るには、書類の提出や店舗立ち入り審査などがあるため、早めに申請を出しましょう。
店舗・脱毛機・消耗品
個人経営の脱毛サロンは、テナントを借りて開業することにはこだわらず、自宅やレンタルスペースで開業できるというメリットがあります。
小型の業務用脱毛機と移動手段があれば、出張型サロンを展開することもできるでしょう。
経営スタイルに合わせて店舗を決め、さらに備品と消耗品も必要になります。
資金を節約するためには、もっとも重要な業務用脱毛機のスペックや利用者が直接触れるベッド・リネン類は妥協せず、施術するために自分が使うものやインテリアなどの雑貨を安く抑えるようにしましょう。
※脱毛サロンの個人経営に特別な資格は必要ない※
個人で脱毛サロンを経営するのに、特別な資格は必要ありません。
なぜなら、脱毛施術を含め、エステティシャンが取得するべき国家資格が存在しないからです。
つまり、誰でも脱毛サロンを開業することは可能です。
脱毛サロンで働いた経験がなくても、経営の知識さえあれば、実績豊富なスタッフを雇うことでサロン経営をすることもできるのです。
しかし、オーナーエステティシャンとして脱毛サロンを運営してく場合は、脱毛やエステに関する資格・検定を取得しておくと、顧客からの信頼を得ることができるでしょう。
個人経営の脱毛サロンを成功させる8つの秘訣
個人経営の脱毛サロンを成功させる秘訣を、8つに分けて解説します。
ターゲット層とサロンコンセプトを明確にする
個人経営の脱毛サロンを成功させるには、サロンのターゲットとなる年代や性別を決め、コンセプトをはっきりさせることです。
できるだけさまざまな客層を呼び込もうと手を広げると、利用者側は自分に合うサロンかどうかわからず、来店してみようという気持ちがなくなります。
ターゲットを絞ることで新規客が訪れやすくなり、さらにリピートにも期待ができるでしょう。
大勢の層を相手にできるのは、大手の脱毛サロン・エステサロンです。
個人で経営する場合は決して欲を出さず、限定的な層を集中的に狙うのがおすすめです。